マネジメントは社会の中核となる機関である
企業は、現代社会において欠かすことのできない機関である。そして、その企業を動かし、成果を生み出すのがマネジメントである。マネジメントは、単なる管理の技術ではない。限られた資源を生かして、社会に必要な成果を生み出すための、独立した機能である。マネジメントには三つの役割がある。
- 事業をマネジメントすること
- 経営管理者をマネジメントすること
- 人と仕事をマネジメントすることである。
マネジメントの成果は、組織の内部ではなく外部に表れる。顧客の満足、社会への貢献こそが、マネジメントの良し悪しを測る基準となる。
企業の目的は顧客の創造である
企業の目的は、利益を上げることではない。企業の目的として有効な定義は一つしかない。それは「顧客を創造すること」である。事業が何であるかを決めるのは、企業ではなく顧客である。顧客が価値を認めて対価を支払うものだけが、事業の成果となる。
顧客を創造するために、企業には二つの基本的な機能がある。マーケティングとイノベーションである。マーケティングとは、顧客の側から事業を見ることであり、販売とは異なる。イノベーションとは、よりよく、より経済的な製品やサービスを生み出し続けることである。この二つだけが成果を生み、それ以外はすべてコストにすぎない。
利益は未来のためのコストである
利益は、企業の目的ではなく、事業が健全であるかどうかを測る尺度である。同時に利益は、将来のリスクに備え、事業を存続させるために必要な「未来のコスト」でもある。最大の利益を追うのではなく、事業を続けるために必要な最低限の利益を確保することが求められる。
「われわれの事業は何か」を問い続ける
マネジメントが最初に問うべきは、「われわれの事業は何か」である。この問いは、事業がうまくいっているときにこそ問わなければならない。成功は、成功をもたらした前提を古くしてしまうからである。さらに、「われわれの事業は何になるか」「何であるべきか」を問い、事業の将来を考える必要がある。
事業の目標は、利益だけに絞ってはならない。マーケティング、イノベーション、生産性、物的資源と資金、収益性、経営管理者の能力と育成、働く人の仕事ぶりと態度、社会的責任という八つの領域で、それぞれ目標を設定する必要がある。
目標と自己管理によるマネジメント
経営管理者一人ひとりが、自分の仕事が全体の目標にどう貢献するのかを理解していなければ、組織はばらばらに動いてしまう。そこで必要になるのが「目標と自己管理によるマネジメント」である。上司が命令して管理するのではなく、各自が全体の目標から自らの目標を設定し、その達成度を自分で測り、自分で修正していく。これによって、人は強制されるのではなく、自らの意思で最善を尽くすようになる。
そのためには、目標と成果を測るための情報が、上司ではなく本人に届くようにしなければならない。情報は、人を支配する道具ではなく、自己管理のための道具として使われるべきである。
組織の精神と人のマネジメント
組織の成果を決めるのは、そこで働く人々の精神である。組織の精神は、人の弱みではなく強みに焦点を合わせることで高まる。できないことを責めるのではなく、できることを生かす人事を行う。そして、昇進や配置の決定には、真摯さ(インテグリティ)を何よりも重視しなければならない。才能はあっても真摯さに欠ける人を管理職に就けてはならない。マネジメントとは、人を通じて成果を上げる仕事だからである。