21世紀の資本

発刊
2014年12月1日
ページ数
728ページ
読了目安
1336分
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資本主義は放っておけば格差を広げる
フランスの経済学者が、20か国以上、200年以上にわたる膨大なデータを分析し、資本主義のもとで格差が拡大していく仕組みと、その対策を示した世界的ベストセラー。

「r>g」という不等式で、資産から得る利益が労働による所得よりも速く増えることを示し、格差の歴史と今後の見通し、世界的な資本課税という処方箋を論じています。格差や資本主義のゆくえを、データに基づいて理解したい人に役立ちます。

格差は自然には縮まらない

経済が成長すれば、格差はやがて自然に縮まっていく。20世紀の半ばには、多くの経済学者がそう考えていた。しかし、過去200年以上にわたる世界各国の税務データを集めて分析すると、まったく違う姿が浮かび上がる。資本主義のもとでは、放っておけば富は一部の人々に集中し、格差は拡大していく。

 

r>g:資本主義の根本的な矛盾

格差が広がる理由は、「r>g」という一つの不等式で表される。

 

rは資本収益率、つまり株式や不動産、預金などの資本から得られる利益の割合。gは経済成長率、つまり労働によって得られる所得が増えていくペースにあたる。歴史を通じて、資本収益率はおおむね年4〜5%で推移してきた。一方、経済成長率は、それを下回る1〜2%程度であることが多かった。

資本収益率が経済成長率を上回るということは、資産を持つ人の富は、働いて得る所得よりも速いペースで増えていくということである。資産を持つ人はますます豊かになり、相続によって富は次の世代へと受け継がれていく。こうして、親から受け継いだ富が、自分の努力よりも大きな意味を持つ「世襲資本主義」へと向かっていく。

 

20世紀の平等は例外だった

20世紀の半ば、欧米では格差が大きく縮小した時期があった。しかし、それは経済の自然な流れによるものではなかった。二度の世界大戦と大恐慌によって資本が破壊され、戦費をまかなうための高い累進課税が導入されたことによる、歴史的な例外だった。

 

1980年代以降、各国で富裕層への減税や規制緩和が進むと、格差は再び拡大し始めた。とくにアメリカでは、上位10%の人々が国民所得の半分近くを得るまでになっている。また、巨額の報酬を得る経営者「スーパー経営者」の登場によって、労働所得の格差も広がっている。

日本でも、かつてほど極端ではないものの、上位層への所得の集中は高まりつつある。人口が減り、経済成長率が低くなる社会では、相続される富の重みが増し、r>gの影響はより強く表れることになる。

 

格差の拡大がもたらすもの

格差の拡大は、単なる経済の問題にとどまらない。富が一部に集中すると、その富を持つ人々が政治にも大きな影響力を持つようになる。それは、すべての人が等しく権利を持つという民主主義の理念を揺るがしかねない。努力して働けば報われるという社会の前提も、崩れていくことになる。

格差は、教育の機会にも影響を与える。豊かな家庭の子どもほど質の高い教育を受けられるため、親の格差が子の世代へと引き継がれやすくなる。能力に応じて誰もが成功できるという考え方は、データが示す現実とは大きく異なっている。

 

世界的な資本税という処方箋

格差の拡大を抑えるには、どうすればよいのか。その処方箋として示されるのが、資本そのものに課税する「世界的な累進資本税」である。所得ではなく、保有する資産の額に応じて、毎年少しずつ税をかける。富裕層が資産を税率の低い国へ移して課税を逃れることを防ぐため、各国が協力し、金融資産の情報を共有することが欠かせない。

実現は容易ではない。しかし、データに基づいて格差の実態を明らかにし、民主的な議論によって富の分配のあり方を決めていくことが、21世紀の私たちに求められている。

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