イーサリアム 若き天才が示す暗号資産の真実と未来

発刊
2023年2月23日
ページ数
440ページ
読了目安
712分
推薦ポイント 8P
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Web3による社会への影響とこれから向かう先
イーサリアム創設者のヴィタリック・ブテリンが2014年以降に発表してきたブロックチェーン技術や暗号資産に関する記事をまとめた一冊。

イーサリアムの構想や、暗号資産の特徴、有用性、ブロックチェーン技術の価値などに関する考察が書かれており、今後Web3によってインターネットの世界や、それによって影響を受ける社会がどのような方向へ向かうのかを考える上で知っておくべき内容が書かれています。

ブロックチェーン技術の価値

結局のところ、ブロックチェーンは何の役に立つのか。そして特に重要なのは、何がいわゆる「キラーアプリ」になるのかという点だ。

有意義な結論として、まずブロックチェーン技術に「キラーアプリ」は登場しない。理由は単純、「手の届く果実から摘まれていく」原理だ。もし仮に、現代社会のインフラのうち相当の部分について、ブロックチェーン技術の方が圧倒的に有利だといえる用途が本当に存在するとしたら、人はとっくにそれを声高に喧伝しているだろう。アプリの場合、探索コストが極めて高くなり、何十億ドルにも相当するインセンティブがある人なら大抵、もうとっくに探索しているはずだ。そして、今のところ、誰でも思いつき、圧倒的な優秀さで他を圧倒したような使い方は、1つも登場していない。

それどころか、「キラーアプリ」に一番近いものを我々が仮に持てるとすれば、それは既に登場している機能であり、もう派手に語り尽くされているはずだと断定してもいいくらいだ。

 

個々のアプリケーションにおいて、ブロックチェーンを使わなくても同じことを中央集権型のサーバー上でも簡単に実装する方法を無理なく思いつくことができる。ブロックチェーンは必要不可欠なものではなく、個々人にとって利点がそれほど大きいわけでもない。販売のトップに立つようなものではない「ロングテール」のアプリケーションにおいて、ブロックチェーンは必要なのではなく、便利なのだ。ブロックチェーンでは、キラーアプリなどは存在せず、アプリケーションのリストは延々と続くロングテールになる。

 

ブロックチェーンは、新しいルールセットを備えた新しいしくみをごく短期間で作って公開できる、そんな自由を生み出すことに主眼がある。経済や社会制度を構築するための、いわばレゴ・マインドストームのようなものなのだ。

オープンソースと同じように、ブロックチェーン技術から得られる利益は、「ベースレイヤーインフラストラクチャ」ともいえるサービスに求められる可能性が特に高い。これは次のような特性を備えている。

  • 依存性がある:機能をベースレイヤーのサービスに密接に依存しているサービスが他にも数多く存在する
  • ネットワーク効果が高い:同じサービスを利用する大多数の人にとって相当な利益がある
  • 移行の負担が大きい:サービスの乗り換えが、個人的には難しい

 

インターネット上の新しいベースレイヤーサービスは、ほぼすべて情報に基づいている。インターネット上の決済システム、身元確認、ドメインネームシステム、認証局、レピュテーションシステム、クラウドコンピューティング、各種のデータフィード、近い将来としては予測市場などすべてそうだ。

このようなサービスは高度にネットワーク化され、相互に依存する性質を持っているため、今後10年もすると、個人が別のシステムに乗り換えるのは、住む国を変えるより難しくなっているかもしれない。つまり、サービスを正しく構築すること、そしてガバナンスのプロセスで少数の民間団体に極端な権力が集中しないようにすることが、ひときわ重要になる。
今のところ、ベースレイヤーサービスの各サービスの多くは極めて中央集権的に作られている。その原因の一端は、ワールドワイドウェブの当初の設計でこうしたサービスの重要性が認識されず、既定として含まれなかったことにある。

 

ブロックチェーンで得られる最大の価値が、ロングテールに由来するのではあれば、そこから重要な結論が導き出される。ブロックチェーンを使ってトランザクションごとに得られる利益は非常に小さいということだ。そうなると、コンセンサスのコストを削減し、ブロックチェーンのスケーラビリティを広げることが、ひときわ重要になる。

中央集権型のソリューションだと、ユーザーも企業もトランザクションのたびに払うコストが事実上ゼロであることに慣れきっている。ウィキリークスに寄付しようとしている個人なら、トランザクションに必要な手数料5ドルを喜んで払うかもしれないが、レピュテーションの記録をアップロードする時、支払う気になれる手数料は、せいぜい0.0005ドルくらいということも考えられる。従って、コンセンサスのコストを下げることが、絶対的な意味でも、トランザクションごとの意味でも、至上課題になる。