GDP
GDP（国内総生産）は、1年間や四半期などの一定期間に「一国でどれだけ稼いだか」を表す数字であり、一国の経済力を測る最も基本的な指標である。「国内で一定期間内に生産されたモノ・サービスの付加価値の合計額」と説明される。この付加価値は、売上高から原材料や燃料費といった中間投入を差し引いた純粋な稼ぎの部分を意味する。
GDPは市場で取引された金額に基づいて計測されることから、物価の変動の影響を受ける。このため、経済活動の増加の内、どこまでは物価上昇で、どこまでが実質の成長なのかを区別する必要がある。物価の影響を含む数値を名目GDP、物価の影響を取り除いた数値を実質GDPと呼ぶ。実質GDPの伸び率は、経済の強さを示す最も基本的な指標で、政府、中央銀行、民間エコノミストが予測を作成している。米国では、実質GDPの前期比の成長率が2四半期連続でマイナスとなった場合に「景気後退」と呼ぶ習慣がある。
GDPを理解する上で重要なのは「潜在成長率」という概念である。潜在成長率は「その国の経済が無理なく安定して成長できる理想的なペース」のことで、3つの要素によって決まる。
潜在成長率=労働投入の伸び+資本ストックの伸び+生産性上昇率
米国では、一般的にはFOMCが3ヶ月に1度発表する経済予測で、会合参加者19名による実質GDPの中長期的な見通しが潜在成長率の目安であると考えられる。現在の中央値は1.8%。日本では日銀が0%台半ばから後半と推定している。
労働市場
労働市場は経済の土台であり、労働市場の動向を把握することは重要である。米国雇用統計は世界の金融市場が注目する最重要指標である。その理由は主に3つ。
- 月次のデータが基本的に翌月の第1金曜日に公表される（速報性が高い）
- 米国では個人消費のGDPに占める割合が7割と高く、個人の所得環境が経済に大きな影響を及ぼす
- 雇用統計は米国の金融政策を直接的に左右する
米雇用統計は次の2種類がある。
- 事業所調査
給与明細をベースに「非農業部門雇用者数（NFP）」「平均時給」「平均労働時間」などを算出。市場はNFPの前月比の増減を事前予想と比較して一喜一憂する。NFPは全体の数字だけでなく、業種別の内訳を見ることも重要である。NFPは政府と民間に大別でき、民間部門の雇用者が全体の85％を占める。 - 家計調査
毎月約6万世帯に対して聞き取り調査を実施。「労働力人口」「失業率」「労働参加率」などが算出され、雇用の質などが分析される。
物価
物価は、個別価格の寄せ集めではなく、市場で取引される膨大な財・サービスの価格を体系的に加重平均したもの。これを数値化した「物価指数」を見ることで、経済全体の価格変動を把握できる。物価を捉えるための主要な指標として、測定する段階によって3つが挙げられる。
- 消費者物価指数（CPI）：消費者が支払う最終価格
- 生産者物価指数（PPI）：企業間の取引価格（卸売物価）
- 輸入物価指数：海外からの輸入品の価格
この川上から川下への波及には「タイムラグ」が存在する。コストが上昇しても企業はすぐに値上げに踏み切るとは限らない。そのため、物価を分析する際には、川上段階の輸入物価指数も合わせて見る必要がある。
物価と労働市場の関係については「フィリップス曲線」が知られている。これは「失業率が下がると物価は上がる」と言うトレードオフの関係を示したもの。人手不足になれば賃金上昇で個人消費が増加し、価格は上昇する。経済成長と雇用にも「オークンの法則」と呼ばれる経験則がある。これは「実質GDP成長率が上がると失業率は低下する」と言う関係を示している。
この2つを合わせると「経済成長によって失業率が低下し、人手不足によって賃金が上昇すると、最終的に物価が上昇する」という波及経路が見えてくる。
ただ、現実としてはインフレには大きく分けて2つのタイプがあり、経済に及ぼす影響は真逆になる。
- コストプッシュ型インフレ：供給側のコスト増加が価格上昇をもたらす。このタイプは企業や家計の実質所得を圧迫する。
- デマンドプル型インフレ：需要の拡大が供給能力を上回ることで価格が上昇する。このタイプは経済に好循環をもたらす。
日本では消費者物価で2％超のインフレ率が2022年4月から2025年12月まで続いていたが、これがコストプッシュかデマンドプルか、という点は大きな問題となっている。
物価は金融政策に影響する。中央銀行は物価の安定を主要な目標としており、物価上昇率が高過ぎれば利上げ、低すぎれば利下げや緩和策を検討する。
