投資資産を買うこと
貧しい人はモノを買う。中産階級は家を買う。お金持ちは投資資産を買う。住宅の所有にはお金がかかる。住宅ローン以外にも様々な追加費用が発生し、不動産価格の上昇に伴う利益の大半は相殺される。毎月の住宅ローンの返済額に150%をかけてはじき出された費用が家賃を上回れば、賃貸で済ませる。家賃を下回れば、家を買うと良い。
中低所得者は自分たちの富を足すことばかり考えている。教育を受ける、より高給の仕事に就くなど。一方、高所得者は自分たちの富を大きくすることを考えている。彼らはいくら稼ぐかではなく、純資産のパーセンテージでいくら稼ぐのかについて話をする。貧しい時、パーセンテージに何の意味もない。資産を持っていない時、10%の増加など無意味である。
株式インデックス投資と現代ポートフォリオ理論
インデックス投資は勝つ銘柄を選ぶのではなく、すべての銘柄に同時に投資することができる。つまり、株式市場全体の成長に賭ける。しかも、インデックスファンドは手数料が安く、大半のアクティブファンドよりもパフォーマンスが上回る。これは安全に株式市場に参入し、ポートフォリオがゼロになる事態を避け、長期的な運用パフォーマンスを引き下げる手数料を払わないための手段となる。
現代ポートフォリオ理論では、資産は次の2つの指標で表される。
- 期待リターン（％）：ある資産の期待年率リターン
- ボラティリティ（標準偏差）：資産の日々の変動率
あらゆる資産は期待リターンとボラティリティによって数値化され、それぞれの資産のアロケーションを調整することによって、許容できるボラティリティの範囲をコントロールできる。株式の割合を高めると長期的なリターンは高くなるが、上下の変動は激しくなる。これによって、自分たちにあった投資ポートフォリオを構築することができる。
ポートフォリオをデザインする
STEP１：株式のアロケーションを選ぶ
STEP２：指数を選ぶ
STEP３：投資ファンドを選ぶ（インデックス投資、ETFなど）
STEP４：リバランシング：資産のアロケーションが目安から逸脱した時に売買する。
インデックス投資家が下落相場に巻き込まれても、資金を取り戻すには待てばいいだけである。下落時に売って、回復期に利益を逃すことこそが、お金を失い続ける唯一のパターンである。リバランシングを行うことで、そうした事態を回避する。つまり、上昇した資産だけを売り、下落した資産は売らない。
4％ルール
退職者の投資ポートフォリオの研究において、ポートフォリオの4%の資金で1年間の生活費を賄えれば、貯蓄が30年以上持続する可能性が95%という結果が出ている。つまり、早期リタイアするために必要な金額を計算するには、単純に年間の生活費に25をかければいい。それで目標とすべきポートフォリオの規模がわかる。
リタイアまでの期間は、年収に左右されるわけではない。貯蓄に左右される。米国人の平均貯蓄率は5〜10%。もし投資ポートフォリオのリターンが年間6〜7%であれば、リタイアまでの年数は40〜50年になる。リタイアの年齢が通常の65歳の人がこれにあたる。重要なのは貯蓄率である。貯蓄率を上げる際には、生活費を下げ、投資金額を増やすこと。この変化が大きなインパクトをもたらす。貯蓄率を10%から15%に引き上げるだけで、働く年数が5年以上も短くなる。
もし貯蓄率が低く、リタイアまでの期間が長い場合、複利効果によってリターンの違いがリタイアまでの年数に大きな影響を与える。まだ全く貯蓄がない40代、50代でも、これから貯蓄を大幅に増やすことで、過去の穴埋めができる。
株式の暴落に備える
4%ルールに従っても、株式市場の暴落などの現象によって、5%の確率で途中で資金が底をつく可能性がある。そのリスクを解消するには、次の対策が必要である。
①現金クッション
預金口座に入れておく緊急時の準備金。下落相場の時にポートフォリオを取り崩す必要がなくなる。必要な現金クッションは、「（年間支出-年間利回り）×年数」として計算できる。
②利回りシールド
ETFが支払う分配金。資産を売却することなく現金として手に入る。資産の一部を優先株やREIT、社債、高配当株などの高利回り資産に置き換えることで、利回りシールドを強化できる。
