新高値ブレイク投資
年初来高値や昨年来高値を更新して「新高値」をつけた株を買い、さらに高値で売却する投資法。株価チャートの「高値」や「安値」を突き抜けて、値上がりまたは値下がりするタイミングを狙って売買する。
- 「新高値」の銘柄を証券会社や株式情報サイトで選別して絞り込む
- 選別した新高値銘柄の中から、株高の初動に入っていそうな銘柄を説明資料などからピックアップ
- 絞り込んだ会社に好調な売れ行きが期待できる有力商品・サービスがあれば、実体験してチェックする
- 業績＆株価の向上が最も期待できる銘柄に投資する
- 株価の上昇が続く間は持ち続け、場合によっては買い増しする
分散投資は、投資の王道だが資金に限りのある人が、ある程度の短期間で大きく資産を増やすには、かなり遠回りになる。そのため、短期間でまとまった資産を得るには、スタート時点においては、自分がきちんと理解できる1〜2銘柄に絞らないといけない。
但し、やみくもに集中投資するわけではない。最悪の事態を想定して、購入した株価が8%下落したら損切りするというルールを設ける。株価が8%下落した時点で、躊躇せず資金を引き上げて、改めてエントリーし直すか、別の有望な銘柄にシフトする。
株主優待需給投資
「株主優待をもらえる権利が確定した日が過ぎると株価が下落し、また株主優待をもらえる権利が近づくにつれて株価が上がっていく」という相場の特徴に便乗して、利益獲得を狙う投資法。外食産業や小売業、食品・飲料業界の優待券など、個人投資家に人気の高い株主優待がある会社の株価は「買い」が増える傾向があり、権利付最終日にかけて、株価が大きく上昇するケースもある。
- 個人投資家に人気のある「株主優待」を提供している銘柄をチェック
- 「業績は順調か」「その業界全体の業績は好調か」をチェック
- 権利付最終日が3月の場合、毎年8〜9月にかけて相場が荒れ気味になる傾向があるため、その時期の株価が安い時に買う
- 2〜3月の株価が高まったところで売る
銘柄を絞り込む時には、その業界全体の業績が好調であることが前提になる。あくまでもキャピタルゲインを得ることが目的なので、株価チャートが右肩下がりになっているような銘柄は、絶対に避ける必要がある。
決算モメンタム投資
決算を起点に株価上昇に勢い（モメンタム）がついた銘柄を買って、上値を追う投資法。「新高値」をつける必要はないものの、株価チャートが上昇トレンドになっていることが最低条件である。上昇トレンドが続いている間は保有し続け、上昇トレンドが崩れたと判断した時には売却して利益確定する。保有期間の目安は1〜6ヶ月である。
- 「PTS（私設取引システム）」の株価上昇率上位の銘柄をチェック
- なるべく時価総額300億円以上で、株価チャートが横ばいもしくは緩やかな上昇基調の会社を絞り込む
- 決算翌日から1週間以内に何度かに分けて買う
- 含み損5%を超えたら一旦売却（その後上がり始めたら買い直し）
- 上昇トレンドが続く間は保有（崩れたら売却して利益確定）
好決算を発表したことでサプライズがあると、株価上昇の起点になることが多い。好決算から1ヶ月ほどかけて、徐々に株価に織り込まれて上昇していくケースが目立つ。決算資料をいち早くチェックして、好材料があるのにまだ市場に織り込まれていない銘柄を見つけたら、すぐに買い。その他の投資家が、その銘柄の勢いに気づいて買い、株価が上昇するのを待ち構えるというのが基本スタンスである。
中長期投資
市場で注目されていない「割安株」を発掘し、その後、株価が上がっていくことを期待して、中長期に保有する投資法。「継続的に業績を高められる会社を見定めて中長期的に投資する」ことが肝心である。銘柄選定のために欠かせないポイントは次の7つ。
①上場から5年以内
業績の成長余地がたくさん残されており、大きな株価上昇が期待できる銘柄を探す。
②上場から10年以内
上場から5年以内に有望視できる銘柄が見つからない場合、対象を広げる。時価総額が数百億円規模の場合、機関投資家が参入しづらく、個人投資家にうってつけの銘柄が多い。
③社長が大株主
大株主の経営者であれば、自社の株価下落は自分自身の資産減少に直結するため、株価向上に強いモチベーションが働きやすい。
④IRに積極的
IRに積極的な企業は、シンプルに株主を重視する姿勢がある。IRに積極的な企業と消極的な企業とでは、株価の形成に雲泥の差が生じている。
⑤過去に度々下方修正していない
毎度のように楽観的な見通しを出して、結局は業績が追いつかず「下方修正」を繰り返す企業も少なくない。
⑥あまり話題になっていない
現時点であまり話題になっていない銘柄であれば、将来の期待が織り込まれていないので、割安に買える。
⑦経営者が中長期的な視点も重視する
5年先、10年先を見据えて経営判断ができる会社こそ、中長期投資に向く。
