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2018/09/10更新

全産業「デジタル化」時代の日本創生戦略

  • 藤原 洋
  • 発刊:2018年8月
  • 総ページ数:254P

162分

2P

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産業のデジタル化に対応せよ

IoT化が進むと、今後は企業の組織もインターネットに対応した組織に変革しなければ生き残れない。サービスも全てインターネットにつながったものを構築しなければならない。現在進んでいる第4次産業革命ともいうべき環境の変化を俯瞰的に紹介している一冊。


■デジタルトランスフォーメーション革命
現在も指数関数的な急激な進化を続けるテクノロジーは、どのようなインパクトを人類に与えるのか。これから起こるであろう第4次産業革命は「デジタルトランスフォーメーション革命」だと捉えている。デジタルトランスフォーメーション革命では、農業などの第1次産業から製造業などの第2次産業、サービス業などの第3次産業まで、ありとあらゆる産業がデジタル化して、産業構造が大きく変わると考えられる。この第4次産業革命は、工業社会を崩壊させ、「生産者と消費者の新しい関係」を生み出し、「情報社会」へと大きな変革をもたらす。

超短要約

第4次産業革命では、現在の産業が大きく構造変化する「産業のデジタル化」、デジタルトランスフォーメーションが起こる。

その中心にあるのはインターネットである。インターネットの本質は「自律」「分散」「協調」であり、どの業種、どの業界、どの産業の企業であっても、こうしたインターネットの本質を踏まえたビジネスモデルに変革する必要がある。

そこで、最も重要になるのが、スタンドアローンのビジネスをいかにインターネットにつながるビジネスに変えるかということである。

著者 藤原 洋

1954年生まれ。ブロードバンドタワー 代表取締役会長兼社長CEO インターネット総合研究所 代表取締役所長 一般財団法人インターネット協会理事長・IoT推進委員長 一般社団法人データサイエンティスト協会理事 日本アイ・ビー・エム、日立エンジニアリング、アスキー、ベル通信研究所などでコンピュータ・ネットワークの研究開発、国際標準化作業で活躍後、1996年にインターネット総合研究所を設立。同社代表取締役社長に就任。グループ企業としてブロードバンドタワーなどを上場。 2016年、テクニオン(イスラエル工科大学)に、研究センター「Hiroshi Fujiwara Cyber Security Research Center」を開設。 現在、総務省新事業創出戦略委員会および研究開発戦略委員会合同ワーキンググループ 基本戦略ボード構成員、電波政策2020懇談会構成員、情報通信審議会新世代モバイル通信システム委員会構成員、一般財団法人リモートセンシング技術センター理事、一般財団法人宇宙科学研究イニシアティブ代表理事、SBI大学院大学副学長・教授、慶應義塾大学環境情報学部特別招聘教授(環境エネルギー情報論)、京都大学宇宙総合学研究ユニット特任教授など。

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帯
日立製作所 会長 中西 宏明

章の構成 / 読書指針

章名 開始 目安 重要度
まえがき p.1 3分
第1章 第4次産業革命は、日本創生の大チャンス p.17 24分
第2章 IoTがもたらす過去最大の成長 p.65 35分
第3章 企業にとってAIは脅威か p.133 17分
第4章 フィンテックと金融の未来 p.167 22分
第5章 「世界のイスラエル」にチャンスあり p.211 20分
あとがき p.250 3分

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